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変容論的アプローチによる銀行間関係の基礎概念

  銀行間組織は水平的組織と垂直的組織がありうるといわれる。ここで想定されるのは垂直的組織とは銀行の銀行としての中央銀行が存在する場合であり、水平的組織は中央銀行が存在しない場合である。 原理論の理論史的展開から もともとは中央銀行の存在は前提として原理論は組み立てられていたが、ある時期から原理的には中央銀行は必然ではないといわれるようになった。その経緯について詳しくないが、1970年代のインフレーションの中で、1970年代後半から1980年代にかけてのフリーバンキングの理論と研究の発展が影響したのかもしれない。そうした研究にはハイエクのDenationalisation of Money, 1976、Lawrence H. WhiteのFree Banking in Britain: Theory, Experience, and Debate, 1800–1845などがある。岩田2013『 世界資本主義の景気循環 』でも考察した。 変容論から 小幡『経済原論』でも銀行間の関係が開口部となって水平的組織と垂直的組織に分岐、つまり変容するように見える。変容とは歴史的変化のことではなく、原理的に抽象的な存在から、より具体的には複数の形に分岐することを変容という。分岐点を開口部という。詳しくは岩田2022『 「変容論的アプローチ」の適用 』参照。 しかし、変容論的アプローチには注意が必要だ。①「基礎概念として互いに重複しない複数の要素が具体的な存在を構成する」という意味と、「具体的に存在しうる存在が複数」という意味である。変容論的アプローチの初期にはこの違いが明確でないと思う。その原因は、このアプローチの始まりが貨幣にあり、その変容である物品貨幣と不換信用貨幣は①のレベルと②のレベルが完全に分離しているからだ。しかし、それ以外の開口部はそうではなく、①のレベルでは複数の要素が互いに重複しないが、これらの要素が集まって②のレベルでの相違を生み出す。つまり②のレベルでは背反ではない。正しい意味での「変容」は①のレベルだけである。この点はおそらく『マルクス経済学の現代的スタンダードを語る:学術フォーラム報告書』2022年、で初めて言及されたと思う。特に89頁に「光の三原色」の比喩で説明されている。岩田2022『 「変容論的アプローチ」の適用 』では、②のレベルで銀行間組織を考

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