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Turnover of industrial capital, commercial and bank credit: modern Unoist approach 2. Turnover of the industrial capital

2. Turnover of the industrial capital   2.1 Premises of Turnover in Marx’s Capital Marx analyzed turnover as consisting of production and circulation. He sometimes discussed shortening the total turnover time by reducing the circulation period (e.g., Marx 1973, 659; Marx 1978, Chapter 14). After introducing the concept of continuous production through added capital in Chapter 15 of Capital Volume II, the focus shifted to how circulation length affects the amount of capital that must be advanced and the volume of idle money (Marx 1978, 358).  In Chapter 15, Marx made several assumptions to clarify the nature of industrial capital, differs from the general formula for capital, M-C-M’. We regroup the ten assumptions in Saros 2008 (195) as follows.   A. Basic assumption on turnover.  A-1. Production is continuous (Marx 1978, 334) A-2. No fixed capital is assumed (Marx 1978, 354) A-3. All production time is working time (Marx 1978, 334) A-4. Surplus value is set asid...

江原慶「資本による貨幣の変容」の学習用ガイド:続き

 

 


前回の貸借対照表での表現の訂正(大学院(シニア院生)ゼミでの議論の続き)

この件についての前回の記事はC 下方放散した後のレートで一貫して表示したものだった。 しかし この論文では、3者間の交換比率はそのレートだが、11頁右第3段落によると、Bが自身の純資産の評価をするのはは下方放散前のCによる評価レートとAによる評価レートであることを私が忘れていた。そのため 前回の貸借対照表の図を次のように描き変える必要がある。


ここでBが純資産が増えているが、Cの純資産は減少している。この問題は注18最終段落の、Cが上衣を追加していることを顧慮できていないことと関連する。考慮するとこの注の最後の行列に関する式の最初の行列の式に問題がある。もともとは

となっているが、Cが上衣1を交換に追加しているので

とすべきだろう。そうすると、増殖率を求める式は、
となる。ただし、「*」は通常の行列の積ではなく、項目ごとの積を示す。

そうするとrb = 1rc= 1/3 になる。Bの増殖率が100%であるのは論文の通り。Cについては、上の貸借対照表でもCは下方放散することで、純資産が23になっており、たしかに増殖率は-1/3だとわかる。

 Bが自分の資産を評価するにはACによるレートを使うというルールになっているようだが、ここで仮にB自身のレートにすると、

純資産の増加分が消滅する。要するにBの価値増殖は、Cによる価格の下方放散に加えて、自分以外のAとCによるレートで評価するというルールによるものだった。


Cが債務証書を発行するか?

ここで院生が、Cが債権を発効することもあるのではないか、という質問をした。ありそうな気もしたが、よく考えてみうるとできないことがわかる。

まずBSで順番に表現してみる。

この段階ですでに下方放散の状態になっている。3者のレートの不整合と下方放散がちょうど合致しているためにこういう現象になる。

ここでCBに茶を引き渡す債務S’と、Bから上衣を受け取る債権Sを交換する。次の形になる。

続いて、Aに対して上衣2を引き渡す債務を発行するならば次のようになる。

CABによるレートを受け止めるというルールであれば、Cの下方放散の前と後では変化がないので、価値増殖も減少もないはずだ。実際に行列で計算すると、

 計算すると、rb = rb= rc= 0 になる。

しかし、Cが積極的に債務証書を発行することはできない。なぜなら、この場合、Bは利得も、商品をすぐに欲しいという逼迫性もないので、債権・債務関係の形成に応じる理由がない。

他方、この論文ではBが価値増殖をすることが可能で、かつ、Cに切迫性があるのでBCが債権・債務関係に応じることに妥当性がある。


債務の無期化について

債務の健全性を債権者に理解させて、履行請求を遅らせて債務の無期化を図る、という書いてあるように見える。「債務の無期化」の概念の問題はすでにこのブログの記事、学術フォーラムの貨幣についての報告へのコメントで書いた。要するに物品貨幣の連続的な行きつく先に(不換)信用貨幣を置くものであり、物品貨幣に対する兌換信用貨幣の特殊形として不換信用貨幣を論じる形になっている。これは変容論的アプローチが超えようとしたものを超えないことにした、と言っているようだ。

 

それ以外、全体を通じての感想

 宇野以来、相対的価値形態のある商品は、自分所有する商品の中の一部を取り出すという想定だった。しかしこの論文では、他に商品がない、という想定になっている。また、評価の仕方が自分以外のレートを採用する。

こうした前提の拡張が恣意的に見える。商品と商品所有者の概念に検討を加えて演繹的に展開しているのではなく、自分の言いたいことが先にあってそれに合わせて前提を増やしているように見える。また、単純な数値例で例解、イラストレーションを書くことで論理を立てているように見えるので、その数値例を別の見方をすれば別の説明になってしまうこともある

最近の原理論の研究は自分の言いたいことに合わせて前提を拡張しているようなものが多いようなのでそれでいいのかもしれないが、あまり良い傾向には思えない。だが、原理論の専門家には自分たちの方法があるだろうから、さしあたりは傍観するしかない。


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