この表で注意すべきは，日高説では最劣等地の区画所有者たちの行動によってARの有無が決まるが，この表2は，優等地の所有者の行動から分析していることである。
左の列【社会的需要 ＞ 優等条件の供給能力】の場合は，通常のDR論と同じで，落流の所有者たちの結託の有無にかかわらず，劣等な蒸気機関による生産が調整的となって落流の所有者たちにDRが生じる。
他方，右の列【社会的需要 ≦
優等条件の供給能力】では，落流の所有者たちの行動によって地代の形態が変わる。落流の一部は利用されないため，落流所有者たちの間で地代の引き下げ競争になると，セル4となって無地代になる。しかし落流の所有者たちが結託して地代を要求すれば，セル3となってARが生じる。
この落流の例では優等条件の供給能力の大きさは，自然条件によってもともと決まっている。そのためこのセル3では，一部の落流は利用されないが，ARの支払いを条件に，利用を希望するすべての産業資本に落流が貸し出される，という想定になる。つまり落流の利用量は社会的需要量によって，落流所有者にとっては受動的に決まる。
しかし，この想定を超えて，結託した落流所有者たちが貸出量を能動的に制限し，自然的には【社会的需要 ≦ 優等条件の供給能力】の状態を，人為的な量的制限で【社会的需要 ＞ 優等条件の供給能力】に変える，と考えてみよう。そうすると劣等な蒸気機関による生産が始まり，表2ではセル3からセル1になり，落流所有者にはARではなくDRが生じることになる。
ただし，いずれにしても，土地の場合，結託の想定には困難がある。そのため，そもそも結託を可能にする条件の考察が必要である。それは知的所有権の場合に可能になる（Ⅳ.2で後述）。
他にも1980年代を中心に，寺出道雄が大内と日高の説を基礎に，地代論に関する一連の論文を書いた。本稿では次節で取り上げる（Ⅲ.2.2）。
Ⅲ.１ 小幡による自然力の扱いと知識の領域への拡張
Ⅲ.1.1 小幡[2009]での「本源的自然力」の知識への拡張
小幡[2009]は「本源的自然力」を「生産に用いられるが，再生産されない生産条件」（小幡[2009]:201）と定義し，「原理的に再生産を通じて均質化することはない」「不均質性」（同）と特徴づける。土地から知識への拡張については，「本源的自然力の概念は，このような（耕地や鉱山－引用者注）外的自然力に限定されない。パテント化された生産技術など，原理的には同様に考えるべき対象は，制度と権力を背景に，無形の知的領域においてもつくりだされている」（同:202）とする。さらに本源的自然力のポイントとして「（１）本源的自然力は，何回用いられても劣化することがない」「（２）再生産されるのではなく，発見される対象」とする。ここで「再生産」と「発見」との違いは，再生産には社会的再生産の関係に基づいて，必要なコストが確定的にわかるが，発見の場合には再現性がなく，要したコストに客観的な根拠がないことである。これはⅠ.1.3，4でSNAに関連して論じたことと同じ問題である。
Ⅲ.1.2 小幡[2023]での自然力の表現の変更
しかし，「本源的自然力」という表現は，最近，小幡自身が小幡[2023]で「本源的」と「不滅」の意味の違いを考慮し，実質的に放棄した。
もともと「本源的」と「不滅」はリカードの地代の定義「地代は，大地の生産物のうち，土壌の本源的で不滅な力の利用に対して地主に支払われる部分」（Ricardo[1817]
:67）にある。マルクスは『剰余価値学説史』でこの定義を批判した（Marx [1967]: 244-249）。その批判によって「本源的」と「不滅」の違いは理解できるので，ここでは小幡[2023]の内容には立ち入らない。
「本源的」とは人為の加わらないことであり，「不滅」は消滅しないことである。両者は異なる概念であり，次のように図式化できる。
この表3で，「本源的」だと分類されるものの中には，不滅なもの①と，不滅ではないもの②がある。②には鉱石のように採取の対象となる自然が含まれる。マルクスは『剰余価値学説史』において、石炭や石材を「土地の本源的な可滅的な生産物」（Marx
[1967]:248）とよんだ。③は人為による自然の変更による効果が不滅，つまり恒久的に持続する場合であり，これは日高や小幡らがいう「恒久的土地改良」にあたる。もちろん，ここでいう「恒久」や「不滅」とは、その効果自体が恒久ということを指すので，陳腐化や調整的生産条件の上昇によって，超過利潤と地代が消滅することはありうる。④は再生産される通常の生産物である。
小幡［2009］は「本源的自然力」に，恒久的改良をされた自然力も含めている（小幡[2009]:210）ので，この「本源的自然力」は表3の①と③にあたる。そのため「本源的自然力」ではなく、「不滅な自然力」の方が適切である。このように，もともと人為が加わらない（①）か，あるいは初めに人為が加わる（③）としても，その後はコストが不要のものは，マルクスの「無償の自然力」にあたる。
Ⅲ.２ マルクスにおける無償の自然力の概念
Ⅲ.2.1 マルクスによる「自然力」の概念の使い方
マルクスの「自然力」の概念はエコロジーの観点から論じられることもあるが，『資本論』では主に無償の生産力として扱われる。この概念はこれまでも吉田[1980]，寺出[1981]，後藤[1976]，後藤[2009]，羽島[2016]などでも取り上げられてきた。
吉田[1980]は，『資本論』だけでなく，マルクスの様々な文献から自然力の用法を取り上げ，それらを「労働の自然力」「独占されざる自然力」「独占されうる自然力」に分類した
（吉田[1980]:172-176）。「労働の自然力」は労働による使用価値と交換価値の維持，分業と協業，人口の増加などである。「独占されざる自然力」は風や蒸気など，土地との固定的な結びつきをもたない自然力であり，「独占されうる自然力」は土地と結びつく自然力である。
後藤[2009]は「広義の『自然』」として，自然環境の他，科学，産業予備軍，家事労働など，かなり広く含めている。これらは，その自体が無償という意味ではなく，資本にとって無償という意味である（後述Ⅲ.2.2参照）。しかしこの「広義」は広すぎる。小幡『経済原論』では産業予備軍，家事労働（生活人口）も雇用労働者の賃金で生活するので、資本にとっては支払っている。賃金と、抽出される労働量との差異は、「無償」ではなく、本源的弾力性として把握される。（小幡［2009］171-173, 154）
これらの先行研究を踏まえたうえで『資本論』での使用を確認する。「自然力（Naturkraft）」という語が集中的に使われる個所は2つある。1つは，第1部のS.407~411で，第4篇「相対的剰余価値の生産」第13章「機械と大工業」第2節「機械から生産物への価値移転」である。もう1つは第3部のS.656~661で，第6篇「超過利潤の地代への転化」第38章「差額地代。総論」である。
第1部の価値移転では，自然力そのものは無償だが，その産業的な利用には固定資本（広く言えば生産手段）が必要なので，自然力の産業的な利用は資本が独占することを論じている。他方，第3部の地代論では，資本に対する制限がテーマになる。これらの箇所に書かれている自然力，あるいは自然力と同じ，とされるものは以下のように分類できる。
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第1部（価値移転）
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第3部（差額地代）
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資本にとってその利用は
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制限されない
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制限される
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種類
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①労働の社会的自然力（分業と協業）
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㋐
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㋔
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②外的自然（蒸気力など，土地）
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㋑
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㋕
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③知識（自然科学，技術）
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㋒
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㋖
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④機械のうち価値移転しない部分
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㋓
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㋗
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マルクスの原文を引用しておくと，表4の㋐に該当するのは以下の部分である。「協業および分業から生じる生産諸力は，資本にはなんらの費用も費やさせない。その生産諸力は社会的労働の自然諸力である」（Marx[1867]:407）
㋑に該当するのは以下の部分である。「生産的諸過程に取り込まれる蒸気，水などのような自然諸力も，（社会的労働の自然諸力と―引用者注）同じようになんらの費用も費やさせない。しかし，呼吸のために肺を必要とするのと同じく，人間が自然諸力を生産的に消費するためには「人間の手でつくられたもの」を必要とする。水の動力を利用するためには水車が必要であり，蒸気の弾性を利用するためには蒸気機関が必要である」（ibid.,
407）
㋒に該当するのは以下の部分である。「事情は，科学にあっても，自然諸力にあってと同様である。電流の作用範囲における磁針の偏倚にかんする法則や，周囲を電流が回っている鉄における磁気の発生にかんする法則は，ひとたび発見されれば一文の費用も費やさせない。しかし，これらの諸法則を電信などに利用するためには，きわめて高価で大仕掛けな装置が必要である」（ibid.,
407-408）
㋓に該当するのは以下の部分である。「機械と道具とから，それらの日々の平均費用を ― または，それらの日々の平均的摩滅および油，石炭などの補助材料の消費によってそれらが生産物につけ加える価値構成部分を ― 差し引くならば，機械と道具は，人間の労働の関与なしに現存する自然諸力とまったく同じに無償で作用する」(ibid., 409)
これのうちマルクスは㋐と㋑を自然力とよび，他は自然力と同じ，とよぶが、本稿では土地と知識の共通性を考慮し，また煩雑さを避けるためにも，これらをまとめて「自然力」とよぶ。
㋐～㋓が自然力とよばれるのは，いずれも無償であり，価値移転もせず，生産に有利な形で作用するからである。
地代論で対象となるのは，利用が制限され、例外的に生産条件となる場合であり，表4の㋔～㋖になる。
㋕は以下の部分である。「ここに言う自然力とは，たとえば蒸気の弾性のように，同じ生産部面のすべての資本が自由に使用できる自然力，すなわち，およそ資本がこの部面で投下されれば当然に使用されうるような自然力のことではない。そうではなく，落流のように，特別な地片とそれに所属する物とを自由に使用しうる人々によってのみ，自由に使用されうる，独占されうる自然力のことである」（Marx[1894]:658）
㋔と㋖について，例外的に有利な生産性となる理由は，㋔については「資本が平均よりも多量に使用され，それゆえ，生産の“空費”が減少するとともに，労働の生産力増大の一般的な諸原因（協業，分業など）が，その労働場面が拡大するため，程度を高め強度を増して作用しうるという事情」（ibid.,
657），もう一つ、㋖について「さもなければ，機能資本の大きさは別として，よりすぐれた労働諸方法，新たな諸発明，改良された諸機械，もろもろの化学的な工場秘密など，要するに，新たな，改良された，平均水準以上の生産諸手段および生産諸方法が，使用されるという事情」（ibid.,
657）である。
これらは費用価格の減少で超過利潤を発生させるが，上の引用にすぐ続けて，これら2つの有利な事情がやがて消滅することを述べる。上記の㋔と㋖に対応するものを㋔2，㋖2と表記すると次の部分である。
㋔2「それらは，機能資本が例外的に大量に一人の手に集中されているということから発生するか ― この事情は，同じ大きさの資本諸分量が平均的に使用されるようになるやいなや，解消する ―」(ibid., 657)，㋖2「または，一定の大きさの資本がとくに生産的な様式で機能するということから発生する ― この事情は，その例外的な生産様式が一般化されるか，もしくは，さらにいっそう発達した生産様式によって追い越されるようになるやいなや，存在しなくなる」(ibid.,
657)
つまり㋐や㋒ではどの資本も利用できる自然力だが，㋔では資本規模が例外的に大きい資本だけ，㋖では例外的に優れた方法を用いる資本だけが高い生産性の自然力を利用して超過利潤を得る。しかし，㋔2と㋖2のように，そうした有利な方法が標準的に普及すれば超過利潤はなくなる。
㋖で生じる超過利潤は原理論では特別利潤，あるいは特別剰余価値といわれるもの（以下，特別利潤とよぶ）であり，本来は一時的でやがて普及する，と想定される。しかし知識の領域への地代論の拡張を考えると，この超過利潤の一定期間の持続を考える必要がある。この問題は後にⅣ節で検討する。
㋗については言及がみあたらない。
以下，外的自然（㋑㋕）と知識（㋒㋖）の2つの面に絞って検討する。
Ⅲ.2.2 「土地自然力」と「蒸気力的自然力」
外的自然について，『資本論』第1部は㋑蒸気などを扱うのに対し，第3部は㋕土地を扱っており，対象が異なる。この相違について寺出道雄は，外的自然を「蒸気力的自然力」と「土地自然力」に区別して次のように論じた（寺出[1981]）。
1. まず，2つとも自然力そのものは無償だが，その利用のための生産手段（固定資本）は有償である，というマルクスの規定については肯定する（同36）。
2. しかし蒸気力的自然力はその発生のために石炭などを必要とし，費用的に有償である。他方，土地自然力ではそれ自体は費用的に無償で存在する（同35,
37）。
3. だが，土地自然力は、生産されず独占されうるため優劣の差が残り，優等地を資本が利用するには剰余価値の分与としての地代の支払いが必要，という意味で有償となる（同39,
41）。
寺出は，これらの無償と有償の意味の違いをマルクスは明確にしなかった，と批判した。ただし，寺出のいうように2の意味で土地はたしかに無償だが，1の固定資本は必要なので，1，2を合わせた意味では2つの自然力の利用はともに有償性になる。そうすると問題は3の，土地には優劣の差がある，ということに集約される。
4. 優劣の差について寺出は，リカードの主張を次のように整理した。つまり、当面の社会的需要量に対して，土地や蒸気力などの外的自然が「量が有限で，質が均一ではない」場合に地代が生じ，その反対の極限というべき「量は無限で，質は均一」ならば地代は生じない、ということである。後者についてマルクスは所有論的観点からリカードにおけるARの欠如を批判したが，それはリカードの要点を見失うものだ，と寺出は批判した（同43-44）。
ここでリカードの『原理』に立ち返ると，リカードは「もしもすべての土地が同一の属性をもち，分量が無制限であり，また地質が均一であるならば」（Ricardo
[1817]:70）地代は生じない，と論じるとともに，逆に「もし空気や水や蒸気張力や気圧がさまざまの質をもち，もしそれらのものが占有されうるものであって，それぞれの質のものがほどほどの分量でしか存在しないものだとすれば」（ibid.,
75）地代が生じる，と論じた。
つまり，通常の蒸気力的自然力のように「量において無限で，質において均一」であれば地代は生じない。逆に，「量において有限で，質において不均一」な土地自然力では地代を生じる。
ここで「均一ではない」という否定を強くとれば「個々不均一」であり，同じものは存在しない，となる。実は，この「個々不均一」は，各等級の土地が1区画ずつ，という『資本論』第3部39章以降での想定と同じである。そうすると，38章の落流の例をどう考えるかが問題になる。
Ⅲ.３ 38章と39章以降との違い：差異の均一化の有無
落流それ自体をみれば，水量や速度による水勢は個々不均一である。にもかかわらず複数の異なる落流が同じ生産性になるとすればそれは，固定資本が水勢の一定量のみを受け止め，同じ大きさの動力を抽出するからである。つまり，水勢が一定の大きさ以上ならば，一定の効果が得られる。そのため，同じ大きさの効果のある優等条件が複数，存在する。逆に水勢が一定以下の落流では，その効果はゼロである。両者の生産性の違いは非連続的である。
39章以降の耕地の例では，土地の地力の差異が，同じ固定資本を用いても均一化されず，そのまま収穫量の差異となる。そのため耕地のそれぞれの区画の生産性が異なる，と想定される。
そうすると，地代論の38章の落流では同じ生産性が複数あり，39章以降の耕地では同じ生産性の区画がそれぞれ1つしかない，という『資本論』の想定は妥当性がある。
こうして，蒸気力自然力と土地自然力の作用を考慮すると，同一部門内の生産性の分布は次の3つに場合分けできる。
ⓐ 均一の蒸気力的自然力では，同じ固定資本の充用で同じ生産性となる。『資本論』第1部の生産過程での想定である。
ⓑ 個々不均一な土地自然力であっても，同じ固定資本の充用によって一定の範囲で同じ生産性となる場合がある。一定の範囲を超えると生産性に非連続的な違いが生じうる。異なる固定資本や生産方法が複数，使用されれば，生産性の順に並べると階段状になる。これは地代論38章の落流での想定である。
ⓒ 同じ固定資本が，不均一な土地自然力の効果を均一化できなければ，個々不均一な生産性となる。これは地代論39章以降の耕地での想定である。
これらの3つの分布を図解するために、用いられる自然力を xi 、自然力の効力を f(xi) 、その自然力を用いた結果の生産性をF(xi)とする。
まず、ⓐでは自然力は制限されないので、同じ効力の自然力を使った同じ生産性を得る。
横軸
xi は個々の資本が利用する個々の自然力だが、資本にとっては利用制限がないので、第1縦軸
f(xi) にあるように同じ効力であり、その結果の生産性も第2縦軸
F(xi) にあるように同じ大きさである。次にⓑでは、自然力は個々不均一だが、固定資本の効果によって、自然力の際の一定範囲は均一化される。式で表現すると、
f(xi) ≧ a のとき、F(xi) = A
f(xi) < a のとき、F(xi) = 0
となるので、グラフでは次の形になる。
f(xi) ≧ b のとき、F(xi) = B ただし、b > a, A > bとすれば、さらに階段状の分布になる。
最後にⓒでは、 個々の自然力の効果の個々不均一の効力が均一化されないので、結果としての生産性もここ不均一となる。
様々な落流を xi 、落流の水勢を f(xi) 、抽出される動力をF(xi)とすると、落流の例では次のように表現することができる。式で表現すれば、
f(xi) < f(xj) のとき、F(xi) < F(xj)
となる。ただし、自然力の効力 f(xi) は直接には観測不能なので、収穫量 F(xi) から推測される。グラフは次の形になる。
ⓑとⓒについては以前の記事も参照。
上記ⓐⓑⓒの『資本論』での想定に対して，日高はⓑをⓒの領域に拡張し，逆に河西はⓒの想定をⓑとⓐのすべての領域へ適用するべきと主張した。ただし，日高はⓑへのⓒへの適用においてⓒを多段階にした。また，河西は個々不均一の原因は土地ではなく固定資本にある，とした。
Ⅲ.４ 制限される自然力における2つのタイプ
Ⅲ.4.1 自然力そのものについて
まず外的自然では，上述のように，「量において無限，質において均一」の蒸気力的自然力と，「量において有限，質において個々不均一」の土地自然力が概念的な対極として位置づけられる。
次に知識では、利用制限がなければ，同じ知識は無限に拡張可能なので「量において無限，質において均一」となり，蒸気力的自然力と同じ性質となる。
Ⅲ.4.2 自然力が制限される場合
土地自然力は，土地という有体物に不可分に結びつき，再生産もされないため，物理的に制限が可能である。本質的に個々不均一であるため生産性も個々不均一だが，落流の例のように固定資本の効果によって一定の範囲で同じ生産性が生じることもある。
他方，蒸気力的自然力は「量において無限」なので制限されない。
知識は、知的所有権でその利用が制限できる。しかし知識は土地とは異なり，有体物との不可分な結びつきはなく，物理的な境界もないので，所有される範囲や所有による支配の程度は制限が困難である（田村[2019]:56など）。そうした制限は法や司法判断といった制度によってのみ設定可能である(Drahos[1995]:154-156,
158など。翻訳は山根崇邦[2012]『知的財産法政策学研究』(39):246-248, 254)。同じ生産部門にも多様な知識がある，ともいえるが，特許の場合，法的に保護されるには，産業上の利用性とともに，新規性，進歩性が要件とされる（たとえば特許法29条）ので，法的に利用生産制限される知識は，同じ生産部門では限定された数で，かつ他の知識とは非連続的な差異を想定できる。
こうして自然力が制限される場合には，以下のように2つのタイプに分類できる。それぞれ土地と知識が代表的だが，その他のモノも入りうるので，ここではタイプ1，タイプ2とよんでおく（岩田[2022]）。
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タイプ１
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タイプ2
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具体的な形
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土地自然力
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知的所有権の対象となる知識
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特徴
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特定の土地，または有体物と不可分に結合
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特定の有体物から分離可能で，多数の有体物に遍在しうる。
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個々不均一
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同じものは均一に拡張可能。知的所有権として保護される場合は他のモノとは非連続的な格差がある。
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有体物を通じて利用制限可能
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法制度による私的所有権で利用制限可能
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ARは困難
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ARは可能
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知識における生産性の分布をⅢ.3のⓐⓑⓒを用いて説明すると，知的所有権による利用制限がなければⓐの形である。利用制限される場合は表5のタイプ2であり，生産性の分布はⓑとなる。この組み合わせは土地についての日高説と同じである。
つまり，日高の地代論は、ⓒの分布となるタイプ1への適用には難点がある（Ⅱ.3.2など）が，ⓑの分布となるタイプ2には適切となる。日高の地代論の2つの前提も、表5にあるようにタイプ2では成立する。こうして日高の地代論は逆説的なことに，土地よりも知識におけるレントの方が適切になる。
ARについても、日高の地代論では「只一人の土地所有に独占」や「地主カルテル的な形態」といった条件が必要（Ⅱ.2.2、Ⅱ.3.2）なので困難だったが，知的所有権（タイプ2）では同一の特許権の所有者は一人なので可能である。
Ⅳ.１ 特別利潤の持続化
原理論では通常，表4の㋖のマルクスの想定のように、知識の専有状態は一時的と想定されている。しかし，知的所有権によって持続する場合には優等地での超過利潤と同様になる。特許制度では特許権者は一定期間（日本では通常20年）の独占的実施権が与えられるが，特許の内容の公開が義務付けられるので，新たな発明が促進される面もある（特許庁[2023]:12）。新たな発明によって，以前の特許は保護期間内に陳腐化する可能性もある。逆に改良や拡張によって新たな特許として保護を得て，実質的に当初の保護期間を超える場合もある。こうした特許の実質的有効期間の不定性は，従来の地代論でも，調整的生産条件が変われば地代も変化する（Ⅲ.1.2）ので，土地も知識も同じである。
ここで土地と知識との共通性を強くとれば，土地所有者階級に匹敵する知識所有者階級の可能性も考える必要がある。しかし，その可能性の検討は別稿に譲る。そのうえで，産業資本家自身が特許権を所有し，かつ実施もする場合も少なくない。その場合について，本稿では『資本論』の方法を踏襲する。つまり，落流を産業資本家が所有している場合，超過利潤の源泉を，投下資本とは別の自然力として特定するとともに，その産業資本家は資本の利潤と，自然力によるレントの両方を得る，という扱い方である（Marx[1894]:
659）。
Ⅳ.２ 地代の諸形態を知識の領域に適用する
Ⅳ.2.1 地代論の知識の領域への拡張の基礎
土地とは異なり，同じ知識は利用を無限に拡張できる。そのため利用が人為的に制限されなければ，蒸気力的自然力のような無地代になる。知的所有権で利用が制限されるとレントが生じるが，知識の所有者の行動によって，レントの種類が変化する。このことを上記Ⅲで整理した地代論での諸形態を踏まえて説明する。
DR1は容易であり，知識への拡張も方法的には問題はないだろう。
DR2は追加投資の生産性逓減を前提とするが，知識の場合は同じ生産条件を拡張できるため，DR2は存在しない。
ARについてマルクスは，農業での資本の有機的構成が低いため，投下労働量に基づく価値量と生産価格との間に差が生じ，この差からARが生じると説いた。このマルクスの説を前提にZellerは，知識を創出する産業は労働集約的で資本構成が低いためARが存在する，と論じる（Zeller[2007]:99）。他方，RigiやRottaらは上述（Ⅰ.1.4）のように，知識自体には価値がなく，知識を創出するセクターでは剰余価値が発生しないので，価値と生産価格の差によるARは存在しない，と論じ，さらに，知識を多く用いる部門は一般的に資本の有機的構成が高いため，この点からもARは存在しない，と論じる（Rigi[2014]:927-928, Rotta and
Teixeira [2019]:388）。
しかし，日本の地代論研究では，このマルクスの説に批判的な場合も少なくない（日高[1962]Ⅳ節B，常盤他[1980]:251など）。日高らの説では，ARは，生産増加の余地のある調整的な生産条件において，その生産条件の所有者たちが利用制限して生じる地代である。この利用制限は，生産性が個々不均一で多数の所有者のいる土地では困難だが，知的所有権では容易である。
独占地代（以下，MRと略記）は，マルクス以来，支払い能力のある需要だけで規定される（日高[1983]:210）と説明される。このMRの特徴は，追加供給が不可能になっていることである（寺出[1979]:136，138）。そのため，調整的となる生産条件が存在せず，支払い能力のある需要だけで規定されることになる。知識の場合，人為的に利用量を過度に制限すれば，MRが成立しうる。
Ⅳ.2.2 小幡[2009]の表を用いた説明
次に小幡[2009]の表（Ⅱ.3.3表2）に沿って説明する。
前提として，或る部門内での生産条件について，知的所有権で保護された知識による優等な生産条件があるとする。表2の縦軸については，同一の特許権の所有者は1人なので常に結託である。
横軸については，知識の利用は無限に拡大できるにもかかわらず，知識の所有者が特許の使用を能動的に量的な制限をすれば，左列【社会的需要 ＞ 優等条件の供給能力】にできる。この場合，次の2つがありうる。
(1)他に劣等な生産条件があれば，その劣等な条件が稼働し，表のセル1になり，知識の所有者はDR1を得る。ここで特許が複数であれば生産性の分布が階段状になりうる。
(2)他に生産条件がなく，需要者の支払い能力で価格が吊り上がる場合は，MRになる。実際の例としては，需要に対して供給を人為的に過小にして価格を吊り上げる場合であり，特定の企業しか生産しない医薬品などで起こりうる。これはⅡ.3.3で述べたように，表2の範囲外になる。
次に，(3)利用を望むすべての産業資本に，レントの支払いを条件に利用を許諾すれば右列【社会的需要 ≦ 優等条件の供給能力】の状態になる。利用量は知識所有者にとっては受動的に決まる。これは表のセル3になり，知識の所有者はARを得る。実際の例としては，Bluetoothや通信機器など，標準必須特許の場合にみられる。
これら以外にも同一部門に生産性の異なる複数の特許がある場合などさまざまなケースがありうるが，そうした応用は今後に譲り，ここでは基礎的な考察にとどめる。
制限された自然力の利用によって超過利潤が生じる場合，その所有者はその超過利潤を地代として得る。原理論では，この「制限された自然力」は土地，とくに耕地が代表であり，その使用料は地代である。しかし，この自然力の概念を土地以外に拡張すれば，地代「ground
rent」は「ground」の修飾が外れて，一般化された「rent」になる。
さらに，「制限された」が外れた「自然力」一般は，それ自身は再生産も補填もされず，無償で生産条件となる存在である。これには，労働の社会的自然力，外的自然，自然科学や技術などの知識が含まれる（Ⅲ.2.1）。
これらの自然力は性質において「量において無限，質において均一」の蒸気力的自然力と，「量において有限，質において個々不均一」の土地自然力の2つの種類に分けられる（Ⅲ.2.2）。
『資本論』第1部では，資本に対して制限されていない蒸気力的自然力が対象である。自然力自身は無償であり価値移転もしないが，その産業的利用には有償の固定資本が必要なため，その利用は資本家階級が独占する（Ⅲ.2.1）。
第3部では，資本に対して制限された土地自然力が対象である。土地自然力では，蒸気力的自然力とは異なり，所有者に地代の支払いが必要という点で資本にとって有償となる。
知識それ自身は蒸気力的自然力と同様に「量において無限，質において均一」である。次に知識が知的所有権の対象となると，同一の特許権の所有者は一人なので，特許実施許諾を通じて利用制限も容易である。さらに，知的所有権による保護は，他の知識との非連続な差異を前提とする。そのため，レントとしては，知的所有権による量的な利用制限によるDR1とMRがあり，さらに量的には制限せず利用料を徴収するARの形がある（Ⅳ.2）。
知識が無償の自然力といえるのは，その性質として，その発見には何らかの費用は支出されるが，再生産の観点からは，一度発見された知識はもう一度発見されることはないという意味で，知識それ自体には，損耗も補填費用の必要もないからである。この点には，マルクス経済学内部にも論争があるが，発見のための費用支出額には客観的根拠がなく，陳腐化の期間が不明のため，固定資本のような価値移転にはならない。そのため，知識は土地と同じく，それ自身には価値がなく，利用制限によってレントを得る，とみなすのが適切だろう（Ⅰ.1.4）。
本稿では自然力の概念に焦点をあてたため，恒久的土地改良と知識の発見との比較や，土地所有者と知識所有者の階級としての存在可能性，といった問題は検討できなかった。またSNAでの知識の取り扱いの変化については，本稿では知的所有権の使用料をレントの範囲に含める方向で論じたが，SNAの変化は，現代の資本主義で知識の重要性が増していることについて，唯物史観の上部構造的な反映でもある。逆に，この反映をつうじて，下部構造としての経済の構造変化を詳しく探求する手掛かりにもなりうる。これらの点は本稿を基礎にし，今後の課題としたい。
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