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Turnover of industrial capital, commercial and bank credit: modern Unoist approach 2. Turnover of the industrial capital

2. Turnover of the industrial capital   2.1 Premises of Turnover in Marx’s Capital Marx analyzed turnover as consisting of production and circulation. He sometimes discussed shortening the total turnover time by reducing the circulation period (e.g., Marx 1973, 659; Marx 1978, Chapter 14). After introducing the concept of continuous production through added capital in Chapter 15 of Capital Volume II, the focus shifted to how circulation length affects the amount of capital that must be advanced and the volume of idle money (Marx 1978, 358).  In Chapter 15, Marx made several assumptions to clarify the nature of industrial capital, differs from the general formula for capital, M-C-M’. We regroup the ten assumptions in Saros 2008 (195) as follows.   A. Basic assumption on turnover.  A-1. Production is continuous (Marx 1978, 334) A-2. No fixed capital is assumed (Marx 1978, 354) A-3. All production time is working time (Marx 1978, 334) A-4. Surplus value is set asid...

「商品貨幣論の再構成」ガイド:基礎編

 


 東京経済大学学術フォーラム「マルクス経済学の現代的スタンダードを語る 」の貨幣の報告は理解が難しい。そこで学生にもわかるようにガイドを作った。今回は基礎編で、わかりづらいところはガバッと削って、最低限のスライドのみ解説した。報告者の意図に沿わない形になったが、とりあえずは気にしないことにする。

はじめに

  金のような現物そのものに価値があるものが貨幣となるのはわかりやすいが、金との交換が失われた現在の銀行券や預金通貨が価値の裏付けを持つと考えるのは難しい。そのため多くの 人々は、貨幣が 流通するのは 政府による強制通用力によってのみだ、と思っている。しかし 金との交換が なくても 、貨幣はそれは信用貨幣として価値の裏付けを持つと論じているのが、現在の宇野理論の流れである。この報告もその流れにある。

「商品貨幣」という語は最近の経済原論(現代宇野理論)では、これまでの通説とは異なる意味で用いられる(小幡『経済原論』4446-47)。通説では「商品貨幣」とは、貴金属や貝やコメといった商品の現物そのものが貨幣として取引に用いられることである。しかし最近の経済原論では、それは「物品貨幣」という。商品貨幣とは商品の現物そのものが貨幣となった「物品貨幣」の他に、商品の価値が自立した「信用貨幣」があり、この信用貨幣も商品貨幣の一種である。この信用貨幣の理解が、最初の関門である。なお、この場合の信用貨幣とは不換が前提である。このブログの記事の「「変容論的アプローチ」における用語」をみるとわかる。要するに次のようになる。


学術フォーラム「マルクス経済学の現代的スタンダード語る」の貨幣の報告は難しい(わかりづらい)ので主にゼミの学生を想定して以下、解説をする。

 

最低限、読む、あるいは理解しておくべきこと

ここに挙げていないスライドはとりあえずパスしてよい。

※10月22日夜に報告スライドの順序が大きく入れ替わったので、以下のスライド番号は現在(22日夜以降)のスライド番号とは対応していない。なのでガイドとしては使えないものになった。

新しいスライドと対応させられるかもしれないが、余力がないので行わない。

スライド2

全体として探求すべき内容を確認する

スライド8-10

なぜ新しい貨幣論が必要なのか、を理解する。

スライド11

文脈を理解する必要はあるが、そのうえで教養としても「聞いたことがある」としておこう。

スライド12

小幡『経済原論』31~44頁の式や図をパラパラ見て思い出しておく。

スライド15

モノと商品、物財と価値を区別する(小幡『経済原論』27頁)。

スライド17-20

ここの「信用貨幣」とは、信用貨幣には様々なタイプがあるという意味ではなく、信用貨幣の理解には様々な説がある、ということなので、「金兌換ベースの信用貨幣」説、「返済還流ベースの信用貨幣」説、「商品価値ベースの信用貨幣」説と読む。

3つの貸借対照表はいずれも同じだが、貸借対照表そのものは、資産の側に「金融資産」とあるように返済還流ベースの信用貨幣説に基づいている。

もし金兌換ベースの信用貨幣説をまじめに受け取ると貸借対照表は以下のようになる。


 あるいは、

 

資産の空白部分には(実物資産または金融資産)が入る。というよりも正確に言えば、何であるかを問わない。

商品価値ベースの信用貨幣説は同様に以下のようになる。(資産の側に商品があるのはスライド34で利いてくる。返済還流に限らず、商品を販売してもよい)

 

スライド21

山口説。信用貨幣は銀行の債務だが、その債務の支払い能力は金のような兌換準備金ではなく、銀行が保有する債権の円滑な返済、だという説。ここも有名なところなのでしっかり読んでおく。ところで下の解説部分はパスする。

スライド22

タイトルは正確には、「「不換銀行券=不換紙幣」説」になる。

ここは「銀行券」と「紙幣」の区別を知っておかなければ意味が分からない。同じく紙でできている、と考えるのは大間違い。「銀行券」は銀行が債務として発行し、裏付けの資産価値がある。他方、主に公的機関が「紙幣」は何らかの債務ではない形で発行し、裏付けの資産価値がない。例えば現在の硬貨が相当する。現在の硬貨は金属製だが「政府紙幣」である。たとえば、日本では第二次大戦直後に政府小額紙幣が発行された。ややこしい言い方をすれば「紙製の硬貨」といえる。

小幡『経済原論』47頁下(から2行目)~48頁を復習すること。 

スライド23

従来の金貨幣論が、金兌換停止後に困難になったことが理解できればよい。

スライド24

前のスライドと同様。小さい字の部分は分かりづらければパスする。

スライド25

25~30は吉田暁の信用貨幣説を論じている。信用貨幣一般についての説明ではない。そのため、スライ25のタイトルは次のように取り換えた方がよい。「吉田暁の『内生的貨幣供給理論』」あるいは一般的には「貨幣の信用理論」。

スライド27

吉田暁の説の重要なところ。資産の側の金融資産と、負債の信用貨幣(銀行券+預金通貨)との対応関係を理解する。

吉田[2008]には有名で重要な規定があるので、挙げておく「現代にあっては,貨幣(中央銀行券,預金通貨)はすべて信用貨幣である(ここでは補助貨幣 ― 法律上はこれこそが「貨幣」としているが ― は問題としていない)。(ここでの信用はcreditであってtrustと解してはならない。信用貨幣は信用関係の中で発生・消滅するという意である)。」(15頁)

スライド32

この引用は、山口による吉田への批判として有名である。スライド21の山口説と、スライド27(と上で補足した引用)を比較してどういう対立構造なのか考えてみよう。

スライド34

先のスライド17-203つの説のうち、商品価値ベースの信用貨幣説が正しいものとして以下、続く。文章の説明はわからないところが多々あるのでパスする。

スライド35

このスライドの表は正しくない。(と言っても何が正しいかは論者によるが) 貨幣に関する「変容論的アプローチ」の構造はこのブログの記事「「変容論的アプローチ」における用語」を参照。これは202012月の講演会に出た人は聞いたはず。

スライド36

詳細は意味が分からないが、以下のことが重要。商品貨幣のうち、一つのタイプの物品貨幣は単純で素朴に理解できる。しかしもう一つのタイプ、商品の価値そのものから発生する「信用貨幣」は理解が難しい。それをこれから説明しよう、ということ。

スライド37

一般的価値形態を復習しておくこと。誰もが自分の商品を特定の商品の物量で表現する形のことである。小幡『経済原論』41

スライド39

 正しくは 小幡『経済原論』48頁の通りである(この記事の「はじめに」にも挙げた)。

スライド40

前提条件は、主に小幡『経済原論』54~55頁。このスライドの後半はパス。

スライド41

このスライドの内容はしっかり確認すること。「価値表現」と「交換要求」の二つがあることに注意。

(高度な復習をしたい場合)小幡『経済原論』では「商品は、交換を求める側面を陽とすれば、資産としての側面を陰としてもつ。一般的等価物は、その固定化により、商品の交換性と資産性を、同時に表現する貨幣に転化するのである(42頁)」となっている。小幡『経済原論』では貨幣が成立した後にこの2つの側面を述べるが、この報告では(また、さくら『これからの経済原論』でも)、貨幣が発生する前の価値形態論の出発点ですでに2つの存在が書いてある。

スライド43

上の「価値表現」は左右両辺をつなぐのが「=」、下の「交換を求める形態」は「→」になっていることに注意。この違いをじっくりと考えること。

スライド44

スライドは間接交換の前提だけでその仕組みが書いていない。小幡『経済原論』38頁を思い出す。例えば商品名は違うが次のようなのようなもの。



スライド45

1式の右辺と第2式の右辺が、「1kgの鉄」と「鉄1kg」で表現がひっくり返っていることに注意。「1kgの鉄」は実際に1kgの鉄が必要だ、という交換を求める形態と密接につながっている。10kgとか0.5kgではダメだという意味である。他方、「鉄1kg」は鉄であるとが重要でその量は必ずしも1kgである必要はよい。貨幣では後者であることはすぐわかる。

(高度な勉強をしたい人へ)この表現のひっくり返しは宇野によるマルクスへの批判の1つである。

スライド46-47

普通の価値形態論にように、自分の持っている商品が1種類というのは単純な想定だ。しかし、そもそも商品は「他人にとっての使用価値」で、自分にとっては使用価値がないので、資産として保有する商品が1種類から複数へ拡張することにはなんの制限もない。というよりも、そもそも1種類に限っている方に無理がある。

スライド48

このスライドが結論になる。発行者の負債である債務証書が貨幣となる。その裏付けには発行者の資産にある複数諸商品の価値があり商品価値転ベースの信用貨幣になる、という結論だ。しかし前のスライドからは論理の飛躍があり、意味が分からないのは残念だ。

詳細は、さくら原論研究会『これからの経済原論』の該当箇所を読むといいが、このブログにも解説記事がある(「これからの経済原論』の価値形態論について」)

スライド49

ここでは金貨幣ではない不換信用貨幣の性質についてのいくつかのアプローチが総括されている。

段階論的アプローチというのは、貨幣は金貨幣が本来の姿だとして、金貨幣の段階(時代)と、金貨幣のない段階(時代)に段階区分するという方法。この方法は従来、用いられてきたが、最近の経済原論、現代の宇野理論、そしてこの報告でも、この方法に対して批判的である。

信用論的アプローチというのは先に挙げた吉田暁の方法に近い。この方法による説明では、信用貨幣がもし金を支払う債務であったとしても、与信債権から常に滞りなく確実に返済されれば、支払準備金の役割は限りなく小さくなる。その結果、金兌換が義務であったとしても金の要らない信用貨幣の状態になる、という説明である。ただし、このような金貨幣から不換信用貨幣へという発生論は吉田はとらない。いきなり、不換信用貨幣を論じる。金兌換は信用貨幣の信用の補強とみなしている。

原理論的アプローチはこの報告で試みられたもの。 

(以上)


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